イタリアの名門はなぜ揺らいだのか──ロードバイク業界、激動の10年(2016〜2026)
Bianchiまでもが
2026年11月、創業1885年のBianchiが再建手続きに入ったというニュースが流れました。2023〜2025年の赤字は約2,800万ユーロ、負債は約1億ユーロと報じられています。
これで、イタリアを代表する4つの名門──Pinarello、Colnago、Campagnolo、Bianchi──のすべてが、
この10年のうちに「身売り」か「経営危機」のどちらかを経験したことになります。
ツール・ド・フランスを何度も制した名前が、なぜ揺らいだのか。業界全体の10年を振り返りながら、その理由を追います。
キーワードは3つです。投資マネー、コロナ特需、そしてその反動。
投資マネーが名門を買った時代(2016〜2020)
2010年代後半、家族経営の名門ブランドに投資ファンドが次々と資本を入れました。
高級ロードバイクは利益率が高く、ブランド力があるため、
消費財ファンドから見て魅力的な投資先だったのです。
Pinarello(2016年12月):LVMH系の投資会社L Cattertonが過半数を取得しました。当時の売上は年5,200万ユーロ程度で、創業家のFausto Pinarello氏は少数株主として残りました。
Look(2016年6月):仏ファンドのActiva Capitalが過半数を取得しました。
Rapha(2017年8月):ウォルマート創業家の孫が率いるRZC Investmentsが約2億ポンドで買収しました。
Colnago(2020年5月):88歳の創業者Ernesto Colnago氏が、アブダビの投資会社Chimera Investmentsに過半数を売却しました。同年、Colnagoに乗ったポガチャルがツールを初制覇しています。
同じ時期、資本の後ろ盾を失った老舗は脆さを露わにしました。仏ホイールの名門Mavicは、
2019年にAmer Sportsから米投資会社へ売却された後、2020年5月に裁判所の管理下に入りました。
最終的に仏投資会社Bourrelier Groupが引き取っています。
米国では2018年11月に、Fuji・Kestrelの親会社ASEが小売チェーン買収の失敗でチャプター11を申請しました。
コロナ特需という蜃気楼(2020〜2022)
コロナ禍で自転車は「密を避けられる移動手段」になり、世界中で品切れが続きました。
米国では2021年7月までの1年間の販売が、2年前と比べて65%増えたというデータもあります。
この熱狂が、過去最大級の買収を呼び込みました。
Pon Holdings × Dorel Sports(2022年1月完了):オランダのPonが、Cannondale・GTなどを持つDorel Sportsを8億1,000万ドルで買収しました。既にCervélo・Focus・Santa Cruzを持つPonは、Giantを抜いて世界最大の自転車企業になりました。
KKR × Accell(2022年):米投資大手KKRが、Lapierre・Raleigh・Haibikeなどを持つ蘭Accellを約16億ユーロで非公開化しました。e-bikeの成長が続くという賭けでした。
Wahoo(2021年):創業者が室内トレーナー需要のピークで過半数をファンドに売却しました。
メーカーは部品不足を恐れて先回り発注を重ね、倉庫を借り増しました。
Trekは直営店網を広げるため、販売店を次々と買い取りました。どれも「需要は続く」という前提に立った判断でした。
反動と崩壊(2023〜2026)
2023年、需要は急に冷え込み、先回り発注した在庫が倉庫に積み上がりました。
各社は在庫を処分するため値引きを重ね、利益が消えていきました。ここから、特需期の判断がそのまま負債として返ってきます。
2023年:異変の始まり
Wahooは債務返済が滞り、格付けを「D」に引き下げられました。創業者が資本を集め直して債務をすべて解消しています。
英国の大手通販Wiggle/Chain Reaction Cyclesは、親会社Signa Sports Unitedが資金源を失ったため、
10月に管財手続きに入りました。翌年、Frasers Groupがブランドをわずか300万ポンドで手に入れています。
Specializedは従業員の8%を削減しました。
2024〜2025年:大手も無傷ではない
Trekは支出の10%と製品数の40%を削る「適正化」を打ち出し、2025年9月には従業員の約15%を削減しました。
Accellは2025年2月に負債を約14億ユーロから8億ユーロ程度に圧縮する再編を行いました。
Feltは2025年11月、KTMの親会社が自転車事業から撤退したため、経営陣が買い取りました。8年で3度目のオーナー交代です。
2026年:破綻の連鎖
Canyonは1月、全社員の約2割にあたる最大320人の削減を発表しました。
筆頭株主GBLは保有株の評価額を約2億ユーロ減らしています。
Accellは2月に経営権が債権者へ移り、8月にはオランダの主要会社が破産を宣告されました。
KKRの損失は10億ユーロを超えるとされます。Lapierreは仏ディジョンで独自に再建手続きを進め、新たな出資者を探しています。
米国のチタンフレーム工房Lynskeyは4月30日にチャプター11を申請しました。
特需期に「規模を取りに行った」企業ほど、反動の痛手が大きかったことがわかります。
イタリア4ブランドの現在地
同じイタリアの名門でも、たどった道は分かれました。外部資本の手に渡ったPinarelloとColnagoは今のところ安定し、
創業家や長年のオーナーの下に残ったCampagnoloとBianchiが苦しんでいます。
ブランド | 現オーナー | この10年の出来事 | 現状 |
Pinarello | Ivan Glasenberg氏(元グレンコアCEO) | 2016年にL Cattertonへ売却、2023年に約2億1,700万ドルで再売却 | 投資ファンドは7年で利益を確定し退出。L Catterton時代に過去最高売上を記録 |
Colnago | Chimera Investments(アブダビ) | 2020年に創業者が過半数を売却 | UAE Team Emiratesへの機材供給を続け、大きな経営危機の報道はない |
Campagnolo | 創業家 | 2023〜2025年度で2,400万ユーロ超の赤字。株主が約1,000万ユーロを追加出資 | 2025年11月に人員4割削減案が報じられたが、2026年2月に労組と合意し解雇は回避。中価格帯への拡大で再建中 |
Bianchi | Grimaldi Industri(スウェーデン、1997年〜) | 2023〜2025年に約2,800万ユーロの赤字。2021年以降に経営トップが4回交代 | 2026年11月に再建手続きへ。負債は約1億ユーロ。WorldTourチームとの契約も1年で終了 |
Pinarelloは、投資ファンドの「出口」がうまくいった例です。L Cattertonは7年で売却し、
新オーナーの下でもFausto Pinarello氏が会長に残りました。
Campagnoloは、シマノとSRAMの二強に挟まれた部品メーカーの難しさを示しています。
高級路線に特化してきましたが、需要の減少を受けて、より手の届きやすい製品への方向転換を進めています。
Bianchiの暫定CEOは、売上は2019年から約2倍に伸びたのに「あまりに多くの分野に同時に投資しすぎた」と認めています。
e-bike、店舗網、新工場と手を広げたことが裏目に出ました。
親会社は2023年以降に4,000万ユーロ超を注入しましたが、立て直せていません。
ただし、ただちに倒産する状況ではないとされています。
部品の二強の明暗:シマノとSRAM
シマノもSRAMも経営危機ではありません。ただ、シマノは本業の利益が落ち込み、
SRAMは買収で守備範囲を広げるという対照的な10年でした。
シマノ:利益の減少とクランク問題
2023年、11速Dura-Ace/Ultegraのホローテッククランクで接着部が剥がれる問題が表面化しました。北米で76万個超、世界で280万個が点検・交換の対象です。
点検プログラムにかかった費用は、2023年に約9,300万ポンド、2024年に約7,000万ポンドにのぼりました。
2026年3月には、米消費者製品安全委員会(CPSC)への報告が遅れたとして1,150万ドルの制裁金を払うことで合意しました。
2025年は売上が3.4%増えた一方、営業利益は20.6%減、純利益は55.5%減でした。2026年上半期の純利益は大きく伸びましたが、主に為替差益によるもので、通期の営業利益は470億円(9.1%減)の見通しです。自転車部門の不振を釣具部門が支える構図になっています。
SRAM:非上場のまま買収で拡大
SRAMは非上場で、外部資本を入れずに経営してきました。財務の詳細は公表されていません。
2021年にTIMEのペダル事業とサイコンのHammerheadを、2025年7月にはイタリアのOchainを買収しました。2026年にはイタリアのヴァレーゼに新拠点を開きます。
大規模なリストラや経営危機の報道は見当たりません。
イタリアにとって象徴的なのは、SRAMがイタリアに拠点を構える一方で、地元のCampagnoloが縮小と再建を迫られている点です。
年表:2016〜2026年の主な出来事
新しい順に並べています。
時期 | 企業 | 出来事 |
2026年11月 | Bianchi | 再建手続きを開始。負債約1億ユーロ |
2026年11月 | Ghost(旧Accell) | シンガポールDutech傘下のBike Treeがブランドを取得 |
2026年8月 | Accell(Lapierre、Raleighほか) | オランダの主要会社が破産。Lapierreは仏で再建手続き |
2026年4月 | Lynskey | チャプター11を申請 |
2026年3月 | シマノ | クランク問題で米CPSCに1,150万ドルの制裁金 |
2026年2月 | Accell | 経営権がKKRから債権者へ |
2026年2月 | Campagnolo | 労組と合意し、解雇を回避 |
2026年1月 | Canyon | 最大320人の人員削減を発表 |
2025年11月 | Campagnolo | 3年で2,400万ユーロ超の赤字、人員4割削減案が報道 |
2025年11月 | Felt | KTM親会社が手放し、経営陣が買い取り |
2025年9月 | Trek | 従業員の約15%を削減 |
2025年7月 | SRAM | 伊Ochainを買収 |
2025年2月 | Accell | 1回目の債務再編 |
2024年2月 | Wiggle/CRC | Frasers Groupが300万ポンドで取得 |
2023年10月 | Wiggle/CRC | 親会社の資金途絶で管財手続きへ |
2023年6月 | Pinarello | L CattertonがGlasenberg氏に約2億1,700万ドルで売却 |
2023年5月 | Wahoo | 債務不履行の後、創業者主導で資本再構成 |
2023年 | シマノ | ホローテッククランクの点検・交換プログラム開始 |
2023年1月 | Specialized | 従業員の8%を削減 |
2022年1月 | Pon / Dorel Sports | PonがCannondaleなどを8億1,000万ドルで買収 |
2022年 | Accell | KKR主導で約16億ユーロで非公開化 |
2020年5月 | Colnago | アブダビのChimera Investmentsが過半数を取得 |
2020年5月 | Mavic | 仏裁判所の管理下へ。同年7月にBourrelier Groupが取得 |
2018年11月 | ASE(Fuji、Kestrel) | チャプター11を申請 |
2017年8月 | Rapha | RZC Investmentsが約2億ポンドで買収 |
2016年12月 | Pinarello | L Cattertonが過半数を取得 |
2016年6月 | Look | Activa Capitalが過半数を取得 |
名門の看板だけでは守れない時代
この10年でわかったのは、歴史や勝利の数だけでは会社は守れないということです。名門の価値は今も高く、
だからこそ投資マネーが集まり、売買されてきました。
しかしコロナ特需で膨らんだ在庫と借入金は、看板の大小に関係なく各社を締め付けました。
イタリアの4社に限っても、結果を分けたのはブランド力ではなく、特需期にどこまで手を広げたかでした。
Bianchiの「多くの分野に同時に投資しすぎた」という反省は、業界全体に当てはまります。
乗り手にとっての影響は身近です。
保証と補修部品:オーナーが変わったり破綻したりしたブランドでは、保証の引き継ぎや部品の供給が不透明になることがあります。購入時にはブランドの経営状況も気にしておきたいところです。
値引きと値上げ:在庫処分の値引きは買い手に有利でしたが、在庫が減るにつれ、関税やコスト増で価格は上がる方向にあります。
ブランドの再編:名前が残っても、作り手や拠点が変わることがあります。Feltは米国からスペインへ、GhostやBatavusはシンガポール資本の傘下へ移りました。
業界は「生き残れ、2025年まで」と言われた時期を越えましたが、
2026年に入っても破綻は続いています。
次にどのブランドが動くのか、引き続き注目です。
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